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NTTドコモ

  • ドコモ版iPhone XS、iPhone XS Max、iPhone XRの本体価格発表、月々サポート適用前提の価格に

    8万円~16万円台という、強気すぎる価格設定が衝撃を与えている「iPhone XR/XS/XS Max」。 au、ソフトバンクに続いてドコモが本体価格を発表しています。詳細は以下から。 ドコモの報道発表資料によると、同社が取り扱うiPhone XSおよびiPhone XS Max、iPhone XRの本体価格は以下。 iPhone XS 64GB:128,952円 256GB:147,096円 512GB:171,720円 iPhone XS Max 64GB:141,912円 256GB:160,056円 512GB:184,680円 iPhone XR 64GB:98,496円 128GB:104,976円 256GB:116,640円 しかしドコモはau、ソフトバンクのような24ヶ月後の機種変更時に端末を返却すると48ヶ月払いの残債半分が免除される仕組みでなく、従来の24ヶ月分割+月々サポート適用が前提。 例えばiPhone XSの64GBモデル(128,952円)は毎月2457円の月々サポートが適用され、実質負担額は69,984円に。べらぼうに高いiPhone XS Maxの512GBモデルすら6万円ほどの割引を受けられます。 なお、対象機種を家族(同一シェアグループ)で2台以上まとめて購入すると「家族まとめて割」が適用され、1台あたり5184円が割引。 他社のアップグレードプログラムや半額サポート適用時と比べて少し本体が高めとなるドコモ。しかし家族で契約してシェアパックを使うことで、トータルのランニングコストを引き下げることができます。…

  • 【コラム】「楽天が半額程度になる予定だから携帯料金4割下げられる」の政府見解で各社総崩れへ、日本がモバイル先進国の地位を自ら捨てる未来に

    先日から話題となっている「競争が働いていないと言わざるを得ず、いまより料金を4割程度下げる余地はあるのではないか」と菅官房長官の発言。 Buzzap!では「4割」という数字がどれだけバカげているのかの検証をお届けした上で、携帯電話料金は諸外国と比べて決して高いとは言えないという記事をお届けしましたが、なんととんでもないところに値下げの根拠を求めていることが分かりました。詳細は以下から。 ◆「楽天が現行の半額程度になる予定だから4割値下げできるはず」という理屈 産経新聞社の報道によると、菅官房長官は27日の会見で「携帯電話料金を4割程度値下げする余地がある」とした根拠について「他の主要国より高水準」「新たに参入する楽天が既存事象者の半額程度の料金を計画」という2点を挙げたそうです。 携帯料金4割下げ「競争行えば下げられる」 菅長官 – 産経ニュース しかし実際のところ、スマホ本体代と通信量を合わせた月額料金がほかの先進国と比較して特に高いわけではないことは、先日お伝えした通り。 残る楽天の料金プランについても誤解が多く、そもそも楽天の携帯電話事業というのは一体どういった性質のものかを以下で解説します。 ◆楽天の携帯電話サービスは枯れた技術を使った割り切ったもの まず前提として理解しておいてもらいたいのが、「楽天の携帯電話事業はかなり割り切ったサービスになる」という点。 ・5Gでなく4Gでのサービス展開 ドコモ、au、ソフトバンクが5Gの商用化にこぎつけようとする中、楽天は4G(LTE)でサービスを展開。技術開発がし尽くされ、基地局インフラの整備に必要なコストが大きく下がった、言うなれば「枯れた技術」を使うわけです。 ちなみに2019年のサービス開始時から2025年までにかけて楽天が投資する「6000億円」は、NTTドコモが1年間に費やす設備投資の額と同じ。ゼロからネットワークを構築するにもかかわらず、年間の投資額は2割にすら届きません。 ・エリアも限られる さらに楽天が割り当てられた周波数は1.7GHz帯のみ。プラチナバンドがないため、建物の中などで快適に使えません。 しかも1.7GHz帯を利用できるようになる時期は地域によって異なり、単独で全国カバーできるようになるのは早くとも2022年ごろです。 総務省が求めるサービス開始8年後の人口カバー率も80%です。 極めつけが地下の問題。地下は空間に余裕がなく、携帯3社が設立した「公益社団法人 移動通信基盤整備協会(旧:社団法人 道路トンネル情報通信基盤整備協会)」により、とてもとても長い時間をかけて整備されてきた経緯があります。 かつてのイー・モバイルも地下鉄駅などをカバーするのにそれなりの時間を要していたことを考えると、「サービスインにこぎつけたものの、東急田園都市線で楽天本社がある二子玉川から渋谷(すべて地下区間)に向かおうとしたらいきなり圏外」となる可能性も十分考えられます。 ・速度も限られる さらに楽天が割り当てられた周波数は1.7GHz帯の20MHz幅のみ。大手3社のような1Gbps近いサービスを提供するのはまず無理な上、ほかの周波数帯を組み合わせて通信を安定・高速化させるキャリアアグリゲーションも利用できません。 ◆楽天も大手各社も総崩れ、日本がモバイル先進国から陥落する未来 投資額から考えても大手3社のような規模感でのサービス提供はできず、「サービス開始から数年後、東名阪などの人口密集地であればそれなりに使える程度」になるとみられる楽天の携帯電話サービス。 誤解を恐れずに言うならば、かつてのイー・モバイルやウィルコム、ツーカーのような「通信方式やエリア、速度が限られた非常に割り切ったもの」となるわけです。 割り切ったサービスでいいならば、既存事業者の半額程度になるのは当たり前のこと。しかしこれから1Gbpsを優に超える5Gネットワーク整備に向けて莫大な投資を迫られる大手各社はそうはいきません。 世界でも有数の高速ネットワークが広範かつ高密度で整備され、最新の通信規格実用化に向けた技術開発に大手各社が取り組むなど、間違いなく「モバイル先進国」の日本。 それでも強行に「4割」を国策でゴリ押すのであれば、まず5Gのネットワーク整備が進まなくなるのは間違いないほか、楽天の価格競争力も失われ、総崩れになる未来しか見えません。 【【コラム】「楽天が半額程度になる予定だから携帯料金4割下げられる」の政府見解で各社総崩れへ、日本がモバイル先進国の地位を自ら捨てる未来に】を全て見る Source:…

  • 【検証】「4割下げる」で荒れる日本の携帯電話料金、やっぱり高くありませんでした

    各所に大きな波紋を呼んでいる「競争が働いていないと言わざるを得ず、いまより料金を4割程度下げる余地はあるのではないか」という菅官房長官の発言。 Buzzap!では「4割」という数字がどれだけバカげているのかの検証をお届けしましたが、料金を比較してみたところ、やはりそんなことはありませんでした。詳細は以下から。 ◆日本はロンドンよりも携帯電話料金が圧倒的に高い? まず見てもらいたいのが、総務省が2017年7月に公開した「電気通信サービスに係る内外価格差調査」。東京、ニューヨーク、ロンドン、パリ、デュッセルドルフ、ソウルの6都市で携帯電話、FTTH、固定電話の各サービスについて調査しています。 2017年公開のデータのため、実際に比較が行われた料金プランは2016年のものですが、その時に出た数字は東京の通信料金は「2GB・5GBでは中位の水準、20GBでは高い水準」。おまけに2GB、5GBの比較に用いたプランはワイモバイルのものです。 各国トップの携帯電話事業者の20GBプランで料金を比較してみると、東京はロンドンのなんと3倍に。「うわっ…日本の携帯電話料金、高すぎ…?」となる人が出るのも無理はありません。 野党や朝日新聞などをひたすら叩き、安倍総理を称える論評を繰り返す長谷川幸洋氏はこのデータを使い、現代ビジネスに「イギリスの3倍…?日本の携帯料金、やっぱり高すぎだった」という記事を掲載しています。 ◆本当に高いのかをよくよく検証してみると…… 「イギリスの3倍」のインパクトは大きく、上記の記事は広く拡散されていますが、よくよく見てもらいたいのが比較の条件。イギリスの20GBプランはSIMのみの契約で、日本はスマホ本体代金の割引を受けられるプランでの契約です。 総務省のデータには実際に「iPhone 7」の32GBモデルを契約した場合の月額料金比較も掲載されていますが、2GB契約の場合、最も安いのは日本です。 5GB契約でも日本は中位。 20GB契約でも日本は中位。日本の携帯電話料金は特に高いわけではないことが証明されました。 よくよく資料を見ていくと、どうしても不誠実と感じてしまうのが「日本の携帯電話料金はイギリスの3倍」とブチ上げた前述の長谷川幸洋氏。 同じ資料の中に載っているはずの契約プランの違いや、実際に端末込みで契約した際のデータに触れずに携帯各社を叩くのは、さすがにいただけません。 ◆2年で大きく変わった料金プラン、厳しさを増す競争環境 2016年時点のプランを見る限り、暴利をむさぼっているようには思えず、「4割は値下げできる」という理屈も当てはまるように思えない日本の携帯電話料金。 携帯各社は以下に見られるような取り組みを次々と導入している上、第4の携帯電話会社・楽天参入決定やMVNO推進など、競争を促進する材料が市場に次々と投入されているのが現状です。 ・NTTドコモ 端末代の割引がない代わりに、毎月1500円が割り引かれ続ける「docomo with」を提供開始。同じ機種を長く使い続けるユーザーに特にオススメのプランです。 ・au(KDDI) 月のデータ利用量に応じて料金が変動する「auピタットプラン」を提供開始。端末代金と通信料金を分離しました。 大容量通信を利用するユーザー向けには「auフラットプラン」も。世界でも上位にランクインする高速回線を使った大容量通信が身近になりました。 ・ソフトバンク ソフトバンクは月間50GB、ほぼ使い放題の「ウルトラギガモンスター」を提供。2016年当時と比較して、1GBあたりの単価は確実に下がっています。 なお、2018年7月に日銀が公開した「(PDFファイル)経済・物価情勢の展望」では携帯電話関連について以下のように述べており、競争環境が厳しさを増していることに伴う断続的な値下げがあることを明示しています。 第4に、競争環境が厳しさを増していることに伴う価格押し下げ圧力が、いくつかの分野で働いている。例えば、携帯電話関連で断続的な値下げがみられているほか、スーパーなどでは、インターネット通販の拡大等を背景に、慎重な価格設定スタンスが続いている。 これらは、一般的には、特定部門に固有のショックであり、その影響は長期的には減衰していく性質のものと考えられる。ただし、最近では、デジタル技術の進歩もあって、こうした動きが幅広い分野で継続的に発生しており、消費者の根強い低価格志向や適合的な期待形成メカニズムと相俟って、長期にわたり一般物価の押し下げ圧力として働いているとみられる。 もちろん消費者にとって値下げは喜ばしいこと。しかし、国が根拠なく携帯各社に大幅な値下げを迫れば、次世代高速通信「5G」の研究開発やネットワーク整備に影響を及ぼす可能性があります。 その結果、日本の国際競争力が落ちる、爆増する通信量に対応できなくなるといった事態を招くなら本末転倒。あくまで自由競争による値下げを模索していくべきです。 【【検証】「4割下げる」で荒れる日本の携帯電話料金、やっぱり高くありませんでした】を全て見る…

  • 下り最大速度をアピールする携帯各社があえて触れない「上り速度」を問い合わせて比較してみた

    さまざまな技術を組み合わせて通信の高速化を繰り返す携帯各社。 いよいよ下り最大1Gbpsも見えてきそうですが、高画質化著しいスマホカメラでユーザーが撮影した動画や写真を共有するのに必要な「上り速度」は一体どうなっているのでしょうか。比べてみると思いのほか違いがありました。詳細は以下から。 ◆「下り最大速度」ばかりを宣伝する携帯各社 まず見てもらいたいのが、携帯各社の公式ページ。各社とも特設サイトで「下り最大速度」をアピールする一方、上り最大速度については触れられていません。 ・NTTドコモ(下り最大788Mbps) PREMIUM 4G ~LTEは次のステージへ~ | エリア | NTTドコモ ・au(下り最大708Mbps) キャリアアグリゲーションで超高速通信 | 4G LTE/WiMAX 2+ | au ・ソフトバンク(下り最大612Mbps) SoftBank 4G | ソフトバンクのネットワークサービス | 通信・エリア | モバイル | ソフトバンク ちなみにauがいち早く導入した複数の周波数帯を組み合わせる「キャリアアグリゲーション(CA)」はもはや当たり前、一度に運ぶ情報量を1.33倍に増やす「256QAM」や、アンテナを増やす「4X4MIMO」など、複数のアプローチを組み合わせて高速化を進めています。…

  • 投資額たった6000億円でプラチナバンドもなし、散華しかねない楽天「第4の携帯キャリア事業」はどうやって生き残るのか

    楽天が携帯電話事業に参入すべく、新たに開放される周波数帯の割り当てを申請する方針であることを先日Buzzap!でお伝えしましたが、楽天が発表した計画では、携帯各社が長年かけて整備してきたインフラに勝てるはずありません。 それではどうやって生き残るつもりなのかを考えてみました。詳細は以下から。 ◆楽天が2025年までに投資する6000億円はドコモの設備投資額1年分 まず確認しておきたいのが、楽天が2019年のサービス開始時から2025年までにかけて投資する6000億円という数字の規模感。実はNTTドコモが1年間に費やす設備投資の額と変わらず、全国をカバーできるネットワークを構築するには桁が1つ足りません。 ◆獲得した周波数帯を利用できる時期は地域ごとにバラバラ 今回楽天が割り当て獲得を目指す周波数は1.7GHz帯/3.4GHz帯ですが、壁などの障害物に弱く、基地局あたりのカバーエリアが狭い3.4GHz帯は新規事業者には荷が重く、あくまで第一希望は1.7GHz帯とみられます。 しかし新たに開放される1.7GHz帯を利用できるようになる時期は地域によって異なり、単独で全国カバーできるようになるのは早くとも2022年ごろです。 ◆プラチナバンドもなし さらに厳しいのが「1.7GHz帯を取得できたとしても、建物の中には弱い」という部分。プラチナバンドがなければ、建物などの中で快適に使えません。 ◆地下やトンネル内でも通信できない 極めつけが地下の問題。携帯電話を地下で快適に使えるようになって久しいですが…… これは空間に余裕がなく、地上ほど自由に基地局を設置できない地下でも通信できるよう、携帯3社が設立した「公益社団法人 移動通信基盤整備協会(旧:社団法人 道路トンネル情報通信基盤整備協会)」により共同で整備されてきたことによるもの。 かつてのイー・モバイルも地下鉄駅などをカバーするのにそれなりの時間を要していたことを考えると、「サービスインにこぎつけたものの、東急田園都市線で楽天本社がある二子玉川から渋谷(すべて地下区間)に向かおうとしたらいきなり圏外」となりかねないわけです。 ◆単独展開では楽天が崩壊する未来すら見える 「エリアは地域限定、地下はもちろん建物の中でも使えない携帯電話会社に加入したいか?」と聞かれた場合、首を縦に振る人はまずいません。 このままでは日本発の大手ECサイト・楽天グループは携帯電話事業への投資が原因で破綻、手塩にかけて育ててきた各事業は切り売りされ、関係者が「こ、これが……楽天!?」「もう見れません……見たくありません!!」と悲鳴を上げる未来すら見えてしまうわけです。 ◆生き残る鍵は「フルMVNO」か それでも楽天が携帯電話事業へ参入することを目指す以上、何らかの勝算があるとみられますが、まず思いつくのがNTTドコモとのローミング。かつてイー・モバイルが音声通話サービスに参入した際も、エリア外ではドコモと国内ローミングする必要がありました。 しかし旧来の方法でドコモとローミングする場合、別途通話料・通信料が発生してしまうなど、不便な点も。そのため「フルMVNO」とキャリア事業を組み合わせるのが一番現実的ではないかと考えられるわけです。 IIJがドコモとの交渉の末に契約者情報を管理する加入者情報管理装置(HLR/HSS)を2017年度に提供し、独自にSIMカードを発行できる「フルMVNO」になることを告知していますが、(PDFファイル)フルMVNOでは利用者に対し、自社が提供しているどのネットワークサービスに接続させるかを制御することができます。 フリーテルを買収したことで、楽天が国内最大のMVNO(仮想移動体通信事業者)となったことは周知の通り。ならば楽天自身がフルMVNOとなる、あるいはIIJの協力を仰ぐことで、MNOとして自らが整備を進めていく回線と、MVNOとしてドコモから借りている回線を状況に応じてつなぎ替えられるようなサービスを展開すればいいわけです。 もちろんこの方法だと大手3社ほどの速度は期待できないものの、都市部を中心に整備した自社ネットワークに通信量を逃がすことができるようになります。 MVNO各社最大の弱点だった「お昼の極端な速度低下問題」も解決でき、エリアの心配もなくなるため、投資額が一桁少なくとも十分戦えそうな楽天。 さまざまな事業者が目指しつつも、ちっとも実現する気配がない「脱・格安スマホ」も夢ではありません。 もし楽天に周波数帯が割り当てられる場合、どうやら総務省は大手3社に並ぶ規模でなく、「キャリアとMVNOの中間」に位置するキャリアを作ることで、競争を促進する方向に舵を切るようです。 【投資額たった6000億円でプラチナバンドもなし、散華しかねない楽天「第4の携帯キャリア事業」はどうやって生き残るのか】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • ドコモが今度は「3画面スマホ」開発へ、独自企画スマホを毎年投入

    「MEDIAS W」以来となる2画面スマホ「M Z-01K」を発表したドコモが、今度は3画面スマホに挑みます。詳細は以下から。 産経新聞社の報道によると、ドコモが折り畳み式の3画面スマホを企画・開発する検討に入ったことが明らかになったそうです。 3画面スマホは「M Z-01K」で培った技術を応用し、展開するとタブレット端末並みの大画面を楽しめるようになるというもの。スーツの内ポケットにも収納できるよう、折り畳んだときに分厚くならず、重量を抑えることを目指すとみられています。 なお、ドコモは来年以降、独自企画のスマホを毎年1機種以上投入して差別化を図る方針。デザインに多少手を加えた程度でない、ハードウェアレベルで作り込んだ独自スマホはかなりの注目を集めそうです。 【ドコモが今度は「3画面スマホ」開発へ、独自企画スマホを毎年投入】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • 大反響のドコモ2画面スマホ「M Z-01K」追加レビュー、一体何ができるのかをもう少し確かめてみた

    先日Buzzap!でレビュー記事をお届けしたところ、かなりの反響があったドコモの2画面スマホ「M Z-01K」。 「MEDIAS W」の再来というべきコンセプトですが、実際どのようなシチュエーションで活躍できるのかをもう少し考えてみました。詳細は以下から。 ◆改めて「M」を触ってみた 貸し出し依頼が殺到しているため、ほんのわずかな間だけ借りることができた「M Z-01K」の外箱。 箱の中はいたってシンプルでした。 M Z-01K本体。 さっそく電源を入れてみました。あくまで開発途中の試作機のため、製品版と挙動などが異なる場合がある点に注意が必要です。 四角形2つが変形してMの文字に。 開発元はZTEです。 起動したところ。 もちろん折りたたんで使うこともできます。 ◆2画面、実際どんなシチュエーションで使えそう? 「M」の仕様を忘れた人のために、モードを改めて解説。「左右のディスプレイを1枚の画面として使う」「左右でそれぞれ違う画面を映し出す」「左右それぞれに同じ画面を表示する(ミラーリング)」の3パターンから選べます。 ではさっそく2画面で何ができるかを、実際の利用シーンに沿ってチェックしてみましょう。「目的地の公式ページを見つつ、Googleマップや乗換案内アプリでルート検索」などは、なかなか使えそうです。 画面を回転させれば「上画面で攻略サイトなどを見ながら、下画面でゲーム」といったことも。 「左右それぞれで別のブラウザを立ち上げ、チケット予約サイトや通販サイトで人気チケットや商品の争奪戦を勝ち抜く」というのもアリではないでしょうか。 また、Buzzap!編集部にゲイの読者から寄せられた質問にあった「ゲイアプリ同時起動」もなんなくクリア。友達作りも捗ります。 ベンチマーク測定ソフトを2つのウインドウで起動することにも成功。 さすがに測定は個別に行いましたが、普段だとベンチマーク測定の様子が全画面表示されるところが、2画面モードだと違った見え方となり、不思議な気持ちになりました。 AnTuTuベンチマークのスコアは14万5615。Snapdragon 820はダテではありません。 ちなみに2枚の画面を1枚の画面としてベンチマーク測定すると、わずかにスコアが落ちました。おそらく描画する解像度が2画面分になったことによるものだと思われます。 3D Markのスコアは2661です。 ◆必ずしも2画面を使わないといけないというわけではない ちなみにMを語る上で誤解を解いておきたいのが、「必ずしも常に2画面を使い続けないといけない」という点。常に2画面で複数のアプリを同時に使おうとするとそれなりにバッテリーも消費するため、「普段は折りたたんで一般的な5.2インチスマホとして使い、必要に応じて2画面に展開する」という使い方あたりがベターかと思われます。 文字入力時のみ展開し、懐かしのQWERTYキーボード付きスマホ的な文字入力を楽しむことも。これだとキー配置にさえ慣れれば「人の話を聞きながら親指タイプを駆使して長文メモを取る」ということもできます。 その気になれば「片方の画面でペットの見守りカメラアプリを常時起動して愛でる」「nasne…