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Huawei

  • ファーウェイへの規制をアメリカが強化か、今度は台湾TSMCのプロセッサがターゲットに

    5Gの経済性や実用性で先行するHuaweiを押さえ込むべく、アメリカが規制を強化する可能性が浮上しました。詳細は以下から。 台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、アメリカがHuaweiへの製品輸出規制を強化し、対象を「アメリカの知財や部品が10%以上含まれているもの」に変更するおそれがあるそうです。 これはスマホ向けプロセッサなどを製造している世界トップクラスの半導体メーカー・TSMCがHuaweiへプロセッサを輸出できないようにするためのもの。 もし規制が強化された場合、アメリカの知財を15%含んでいる14nmプロセスを採用したチップセットが輸出できなくなるとされています。 ただしTSMCが製造を手がけるチップセットのうち、最先端の5nmや7nmプロセスを採用したものは基準をクリアできる(アメリカの知財は9%)ため、最新のハイエンドスマホなどに影響は出ない模様。 さらに14nmチップセットについても、Huaweiには中国の半導体メーカー・SMIC(Semiconductor Manufacturing International Corporation)から購入する手段が残されているとされています。 コメントを見る 【ファーウェイへの規制をアメリカが強化か、今度は台湾TSMCのプロセッサがターゲットに】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • スマホ各社が「脱Snapdragon」促進へ、「Oppo M1」など独自プロセッサ開発か

    スマホ黎明期から代表的な存在だったクアルコムのプロセッサ「Snapdragon」への依存率が、今後大幅に下がるかもしれません。詳細は以下から。 台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、「Kirin」シリーズを搭載しているHuaweiに続いて、Xiaomi、Oppo、Vivoといった世界シェア上位の中国メーカー各社が独自プロセッサの研究開発を進めているそうです。 Vivoは11月に5Gスマホ「Vivo X30」にSamsungの「Exynos 980」を採用。同社エグゼクティブバイスプレジデント・Hu Baishan氏は、プロセッサの微調整に関与していたことを明かしています。 また、Oppoも5G/6G、AI、AR、ビッグデータなど新興技術の開発に注力し、今後3年間で合計500億元(71億3100万米ドル)を研究開発にあてると発表。「Oppo M1」と呼ばれるプロセッサを開発しているとのこと。 2017年に初の独自プロセッサ「Surge S1」を製品化したものの「Surge S2」の音沙汰がないXiaomiも、半導体関連企業への投資を進めていると業界関係者はコメントしています。 コメントを見る 【スマホ各社が「脱Snapdragon」促進へ、「Oppo M1」など独自プロセッサ開発か】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • 「HUAWEI nova 5T」速攻レビュー、4800万画素4眼カメラ&P30 Proと同性能の格安ハイエンドスマホに

    先ほど発表された「Huawei nova 5T(11/29発売予定)」の速攻レビューをお届けします。 フラッグシップスマホと変わらない性能で4眼カメラを備えながら5万円台……と、そのコスパは圧倒的です。詳細は以下から。 これが「HUAWEI nova 5T」本体。ベースモデルはHONOR 20で、6.26インチフルHD+(2340×1080)液晶ディスプレイを備えています。 左上には3200万画素パンチホールカメラ。 今までのノッチ同様、気になる人は隠すことができます。 背面には3750mAhバッテリーを搭載。付属の充電アダプタを使えば22.5Wの超急速充電も利用できます。 F1.8、1/2インチ約4800万画素カメラに約1600万画素超広角(117度、F2.2)カメラ、被写界深度補助カメラ(約200万画素)、マクロカメラ(約200万画素)の4眼仕様。 側面などはこんな感じ。 右側面に電源ボタンを兼ねた指紋認証センサーがあります。 ドコモやau、ソフトバンクのプラチナバンドLTEを含む多くのバンドをサポートしており、デュアルSIMも利用可能。microSDXCカードやNMカードは使えず、Type-Cアダプタを使う必要があります。 もちろんGoogle Playも使えます。 実際に触ってみたところ。 Huaweiお得意のAIを使った被写体認識で、ポートレートなどをきれいに撮ることができるHUAWEI nova 5T。 中価格帯にもかかわらず、十分高い暗所撮影性能も魅力です。 さらに9.1chの3Dサラウンドにまで対応してしまいました。これはすごい。 スペックはこんな感じ。Kirin 980、8GB RAM/128GB ROMを備えるなど、フラッグシップスマホ「Huawei P30 Pro」と大差ない性能で5万4500円という、かなり攻めた価格帯を実現したのがHUAWEI nova 5Tです。 別売の「HUAWEI…

  • 【速報】4800万画素4眼カメラの「HUAWEI nova 5T」発表、ノイズキャンセリングイヤホン「HUAWEI FreeBuds 3」も

    Huawei novaシリーズの最新モデルが発表されました。えげつないカメラを備えています。詳細は以下から。 ・レビュー記事 「HUAWEI nova 5T」速攻レビュー、4800万画素4眼カメラ搭載のお手ごろハイエンドスマホ | BUZZAP!(バザップ!) ・Huawei Nova 5T 11/29発売、54500円(税抜) ・HUAWEI FreeBuds 3 11/29発売、18800円(税抜) 登壇したのは日本・韓国リージョンプレジデントの呉波氏。 ファーウェイの直近の振り返り。昨年より2ヶ月以上早くスマホ出荷台数2億台を突破するなど、好調な同社。 日本のSIMフリースマホ市場で1位、全体シェアでも3位に食い込んでいます。 スマホを中心にさまざまなデバイスが連携するファーウェイの「1+8」製品エコシステム。 その中核デバイスとなるスマホの最新モデル「HUAWEI nova 5T」が発表されました。最大4800万画素の4眼カメラを背面に備えています。 HUAWEI nova 5Tの詳細はこちらの記事で見ることができます。 4800万画素4眼スマホ「HUAWEI nova 5T」の魅力をファーウェイが解説、Kirin 980や9.1chサラウンドなど盛りだくさん | BUZZAP!(バザップ!)…

  • 政府主導で5G半導体国産化へ、ファーウェイやサムスン追撃にわずか1000億円の投資でエルピーダ・ルネサス・JDIの悪夢再び

    エルピーダ、ルネサス、ジャパンディスプレイに続く新たな夢の開幕です。詳細は以下から。 ◆5G半導体の国産化を今からスタート テレビ朝日の報道によると、新たな経済対策として「半導体の国産化」を後押しする補助金を政府が検討していることが明らかになったそうです。 補助金は5Gの基地局に使う半導体などの研究開発を推進するためのもので、高いシェアを誇るHuawei製品を日本企業製に置き換える狙いがあり、1000億円規模を投じるとのこと。 韓国から輸入している半導体などについても、日本企業から代替品を購入した場合に補助金を出す案も検討されており、海外リスクに備えて半導体技術の国産化を進めるとしています。 ◆予算は1000億円規模、始まる前から終わっています 5Gで先行しているファーウェイが昨年投じた研究開発費(1兆7000億円)の足元にも及ばない、たった1000億円で半導体の国産化を目指す日本。 仮に国産化にこぎ着けたとしても、すでに大量の5G特許を取得しているファーウェイやサムスンにパテント料を支払う必要があるなど、コスト面の問題もあるのが現状です。 ARROWSを不安定な爆熱スマホにしただけで終わった日の丸4Gモデム「SAKURAチップ」の例を紐解くまでもなく、そもそも対抗しうる製品を作れるのか……という疑問すらあります。 「韓国から輸入している半導体の代替品を日本企業から購入」という話についても、その最たるものだったDRAMを手がけていたエルピーダメモリは負債総額4480億円で破綻済み。 何をどうするにせよ1000億円程度でどうにかなるものではなく、あまりに中途半端な投資額となっています。 コメントを見る 【政府主導で5G半導体国産化へ、ファーウェイやサムスン追撃にわずか1000億円の投資でエルピーダ・ルネサス・JDIの悪夢再び】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • ドコモがファーウェイの5Gスマホ採用見送りへ、KDDIやソフトバンクも追従か

    世界2位のスマホメーカー・Huaweiの日本市場での存続が危ぶまれる事態かもしれません。詳細は以下から。 日本経済新聞社の報道によると、ドコモがHuawei製の5Gスマホを採用しない方針であることを複数のNTT幹部が明かしたそうです。 これはアメリカ政府によるHuaweiへの禁輸措置によって、今後発売する新型スマホにAndroid関連ソフトウェアを搭載できなくなる見込みであるため。 新型スマホではGoogle PlayやGmailといったGoogleの各種サービスを利用できなくなり、消費者の利便性を損ねるため、ドコモは来年春に商用サービスを開始する5Gスマホについて、ファーウェイと調達交渉をしない方針とのこと。 なお、すでに発売中のスマホに対しては、アメリカ政府が定めた90日間の猶予期間(8月19日に延長)内であれば、OSの更新などを受けることができます。 ドコモがPシリーズ、ソフトバンクはMateシリーズをフラッグシップ機に据えるなど、ハイエンドスマホがキャリアモデルとしてリリースされるようになってきたHuawei。 しかし現状の規制が続く場合、KDDIやソフトバンクなどもドコモに追従する可能性があるとされています。 コメントを見る 【ドコモがファーウェイの5Gスマホ採用見送りへ、KDDIやソフトバンクも追従か】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…