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  • LINEスタンプを月額240円で使い放題の「LINEスタンプ プレミアム」開始、学生は半額120円!

    LINEユーザーにとってはこの上ないサービスになりそうです。 LINEは6月27日、「LINE CONFERENCE 2019」でクリエイターズスタンプが使い放題になる定額制プラン「LINEスタンプ プレミアム」を発表しました。 「LINEスタンプ プレミアム」では、300万セットを越えるクリエイターズスタンプが使い放題になります。 クリエイターズマーケットで人気の約3億8000万円分のスタンプが月額240円で自由に利用可能となるとのこと。しかも嬉しいことに学生プランは半額の120円とされています。 【LINEスタンプを月額240円で使い放題の「LINEスタンプ プレミアム」開始、学生は半額120円!】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • 見たくないチャンネルは即非表示に、YouTubeが「次の動画」を改善

    YouTubeが動画視聴後に再生される「次の動画」で大きな改善を行いました。詳細は以下から。 日常の中のエンターテインメントとして揺るぎないポジションを確立した動画コンテンツ。その中でもYouTubeの存在感は圧倒的です。 そのYouTubeで動画を見終わった後に再生されるのが「次の動画」。特に決めていなければその動画をなんとなく自動再生する…というのはよくある話です。 これは今まで知らなかったYouTuberや興味のなかったジャンルのアーティストらに出会えるチャンスでもあり、山下達郎らのシティポップが欧米で人気となった発端をこの機能に見る指摘もあります。 とはいえ、全く興味がなかったり、見たくないチャンネルの動画が勝手に再生されるのも困りもの。問題のある動画が再生されるケースもあり、YouTube側も繰り返し改善を行ってきましたが、今回の改善によってユーザーの手で気軽にBANできることになりました。 設定方法は、「次の動画」の右側部分の縦3点のメニューバーから「Don’t reccomend channel(このチャンネルを薦めないで)」を選択するだけ。非常に手軽に見たくないチャンネルを表示させなくすることが可能です。 YouTubeはこれに加え、ユーザーのこれまでの動画視聴履歴から、関連性の高いと思われるトピック(料理、音楽ジャンル等)をタブで推薦する機能も実装。 また、関連動画を推薦する際に、推薦する理由も表示されるようになります。これは例えば「同じような興味をもっているユーザーが大勢見ているチャンネル」といったようなもの。 こうした改善によって、より自分の見たい動画にアクセスできたり、陰謀論や攻撃的な動画などを避けることも可能となり、今までよりも快適な動画視聴が楽しめることになりそう。 ただし地球平面論のような極端な主張をする動画を好んでいる見ている場合には、同様の動画ばかりに誘導されて「エコーチェンバー現象」にハマる可能性も考えられます。 この辺りはYouTubeの動画ポリシーがどれだけ有効に機能しているかが重要になりそうです。 【見たくないチャンネルは即非表示に、YouTubeが「次の動画」を改善】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • Amazonプライムが年会費を4900円に1000円値上げ、概ね容認ムードでサービス開始から据え置きだった事への驚きの声も

    1000円値上げとなりましたが、「今までが安すぎたしこれでも十分に安い」という反応が大半のようです。詳細は以下から。 Amazon Japanが4月12日、会員制プログラム「Amazonプライム」の年会費を2007年のサービス開始以来初めて値上げすることを明らかにしました。 同日付で年会費を3900円から4900円に1000円値上げ、月会費では400円から500円に100円値上げしました。既に会員になっている人の会費は5月17日以降の更新時から適用されるとのこと。 2007年のサービス開始時には「お急ぎ便」などの配送特典のみでしたが、その後動画見放題の「Prime Video」や音楽聴き放題の「Prime Music」が2015年に導入されました。 また2016年には無制限フォトストレージの「Amazon Photo」、2017年には食品配達の「Amazon フレッシュ」や電子書籍読み放題の「Prime Reading」といった多才なサービスを提供するようになっています。 値上げ後の4900円という値段についても、アメリカ合衆国でのAmazonプライムの現在の価格119ドル(約1万3000円)の半額以下ということから、今回の値上げについては概ね容認ムードとなっています。 むしろサービス開始から12年間、多くの特典が増えたにも関わらず年会費を据え置いていたことへの驚きの声も出ており、タイミングとしては正解だったということになりそうです。 ただし会員に対する事前の告知や連絡がなく、多くの人がネットニュースなどで値上げの事実を知ることとなっており(編集部注:現時点でも通知メールなどはありません)、その部分に関しては不満の声も聞かれます。 今後も告知無しでの値上げやサービス変更などが続くようであれば、ユーザーの不信を買う可能性もありそうです。 【Amazonプライムが年会費を4900円に1000円値上げ、概ね容認ムードでサービス開始から据え置きだった事への驚きの声も】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • 元恋人を思い出の写真から削除できるサービス「Edit My Ex」

    これまではフォトショ職人たちが好意で行っていた作業をやってくれるサービスが誕生です。詳細は以下から。 別れてしまった元恋人のことなんて、思い出したくもないもの。写真もメッセも使っていた物も全部視界から消して、さっさと新しい1歩を踏み出したいところです。 でも、そんな元恋人と素晴らしい場所に旅行に行っていたら?荘厳な大聖堂、心洗われるようなビーチ、魂を揺さぶられるフェスティバル、元恋人さえ写真に写っていなければ人生の大切な記憶として手元に残しておきたいのに…そんな経験はありませんか? 「Edit My Ex」はそんな大切な思い出の写真から、忘れ去りたい元恋人だけを消去してくれるサービスです。 利用方法は非常に簡単で、写真をアップロードしてどの人物を消去するかを伝えるだけ。最大5MBまでの写真をオーダーでき、料金は1枚なら8.99ポンド(約1300円)で、枚数が増えるごとに割引されて4枚だと27.96ポンド(約4100円)になります。 基本的には48時間以内に消去された画像が返送されますが、複雑すぎる写真などで手に負えない場合は別の写真に差替えるか全額返金されるとのことです。 創始者のMark Rofeさんがこのサービスを始めたきっかけは、友人と元カレの写ったベストショットと呼べる写真から元カレを消去し、友人にプレゼントしたところ彼女が涙を流すほど喜んだのを見たこと。 元恋人を消去する事のもたらす効果を実感したRofeさんはデザイナーのチームと共にこのサービスを立ち上げました。 画像フォルダの奥底に眠っている、元恋人さえ写っていなければ最高の思い出写真、この機会に蘇らせてはいかがでしょうか? 【元恋人を思い出の写真から削除できるサービス「Edit My Ex」】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • 厚労省お墨付きのブラック企業を全国網羅した「ブラック企業マップ」が有益すぎて大きな話題に

    地雷のように全国に存在するブラック企業を網羅したマップが登場、有用さから話題になっています。 ◆ブラック企業を晒す厚労省のサイト パワハラやセクハラなどのハラスメント行為、労基法違反の低賃金や長時間労働など、全国に蔓延するブラック企業は日本社会の大きな問題となっています。 その対策がどこまで進んでいるかには議論がありますが、それでも2017年5月、厚生労働省は違法残業や賃金不払いなどの労働基準関係法令に違反した疑いで書類送検された企業の社名の公表という「晒し」を開始しています。 そこで公表されているのは全国の都道府県の労働局が労働基準法違反などの疑いで書類送検した企業名や事業所名。所在地や公表日に加えて違反法条、事案概要も明記されており、どのブラック企業がどういった違反を犯したのかがひと目で分かるようになっています。 掲載されるのは厚生労働省のHPの長時間労働削減推進本部の「長時間労働削減に向けた取組|厚生労働省」というページ。ただしこの「労働基準関係法令違反に係る公表事案」は毎月更新されてゆくため、過去事案などを見つける事は容易ではありません。 ◆厚労省お墨付きブラック企業を網羅する「ブラック企業マップ」 そんな中で登場し、大きな話題となっているのが「ブラック企業マップ」というサイト。事故物件マップで有名な「大島てる」のブラック企業版とでも言えば分かりやすいでしょうか? ブラック企業を表すドクロマークで埋め尽くされた日本地図に、ネット上では「ブラック列島だ」「ここは地獄か」といった感想が並んでいます。 このサイトでは上述した厚生労働省の「労働基準関係法令違反に係る公表事案」に掲載されている企業ブラック企業と定義して掲載しています。 また企業名や違反法律別でブラック企業を検索する事も可能で、情報は随時更新されています。さらには「企業一欄」「都道府県別」「違反法条別」などでも検索できるため、自分の住んでいる場所のブラック企業をひと目で把握することも可能です。 ありとあらゆる角度からブラック企業を可視化し、あぶり出すことのできるサイトデザインは非常に優秀で、就活生や転職希望者には極めて実用性の高いデータ集と言うことができそうです。 このサイトの運営者はTwitterで「社畜@ブラック企業マップ」というアカウントを運営しており、プロフィール欄によると「社畜が怒りと涙で日本全国のブラック企業を地図で可視化しました!」とのこと。ご自身も少なからずブラックな企業で働いていることが想像されます。 本日午前中はアクセスが殺到して繋がりにくい状態になっていましたが、現在はほぼ復旧しています。 なお、ここに掲載されているのは厚労省お墨付きのブラック企業のみ。実際の法令違反などが発覚した企業に限られるため、氷山の一角である事は間違いありません。 ただし、自己申告で掲載となると主観が強くなったり悪意のあるブラック認定などが横行する可能性もあるため、この基準での掲載が妥当なのかも知れません。 よって「弊社もブラックなのに掲載されていない!」とお嘆きの社畜諸氏におきましては、内部告発を行って「労働基準関係法令違反に係る公表事案」に掲載させ、ひいては「ブラック企業マップ」で可視化させる事があらゆる意味において社会のためになるのではないでしょうか? 【厚労省お墨付きのブラック企業を全国網羅した「ブラック企業マップ」が有益すぎて大きな話題に】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • ツイッターがついに、ようやく「時系列どおりのタイムライン表示」を復活!

    気が遠くなるほどの時間の後、ようやく対応されるに至りました。詳細は以下から。 当初は時系列通りに表示されていたにも関わらず、気がつけば「重要なツイート」とやらを勝手に割り出してタイムラインに好き放題に表示するという迷惑極まりない仕様となっていたツイッター。 日本国内はもちろん世界中で「時系列どおりに表示しろ」「せめて『重要なツイート』とやらを消す選択肢を実装しろ」と大不評。それにも関わらずこの方針を延々と堅持し続けたツイッター社でしたが、めでたいことにようやくユーザーたちの声の前に膝を屈しました。 1.Twitterは利用者の皆さんのタイムラインやツイートがどのように表示されるかを、よりコントロールしやすくできるように新たな方法に取り組んでいます。https://t.co/BTlMGF3zrD — Twitter Japan (@TwitterJP) 2018年9月18日 上記ツイートから始まる一連のツイートによると「私たちは、重要なツイートと新着ツイートの切り替えが簡単に行えるタイムラインをご案内できるように取り組んでいます。こちらに関するテストは数週間の内に始まります」とのこと。 現在「こちらのテストを開始する前に、[重要な新着ツイートをトップに表示] を本日アップデートいたします」としており、これは「オフにすると、フォローしているアカウントのツイートのみが新しい順でタイムラインに表示されます」とされています。 実際の使用感はこれから数週間のうちにユーザーたちが身をもって実感することになると思われますが、設定方法は「設定とプライバシー」→「コンテンツ(スマホ版では『コンテンツ設定』)」と進むと「重要な新着ツイートをトップに表示」があるのでチェックを外す(スマホ版ではオフにする)だけ。 先日の台風21号や北海道での地震の際にも、大量にリツイートされた情報ばかり表示されて最新の情報をリアルタイムで取得できないことで混乱が生じたとの指摘もされました。災害時にはテレビなどよりも早く情報が拡散される場合もあるため、時系列による表示は情報の正確性という意味でも非常に重要と言えるでしょう。 後は勝手にフォロワーらのタイムラインに流される「〇〇さんが『いいね』しました」というツイートを完全抹消すれば以前の状態に近い状態に戻りそうですが、ユーザーの声を聞いてこちらが修正されるのはいつの日になるのでしょうか? 【ツイッターがついに、ようやく「時系列どおりのタイムライン表示」を復活!】を全て見る Source: http://buzzap.jp/feed/…

  • 保守はリベラルの30倍以上ツイッターでデマを拡散していたことが明らかに

    フェイクニュースの拡散の度合いに保守派とリベラル派で大きな違いがあることが分かりました。詳細は以下から。 フェイクニュースがツイッターで真実の1.7倍リツイートされ6倍の速さで拡散するという衝撃的な研究結果を先日紹介したばかりですが、その拡散の原動力となるのは保守派だったということが判明しました。 2016年のアメリカ合衆国大統領選挙の際、ロシアがSNSを中心としたネット工作を行い、マラー米特別検察官が今年2月16日にロシア国籍の13人と「インターネット・リサーチ・エージェンシー(IRA)」を筆頭とした関連企業3社を初めて起訴したことは先日BUZZAP!でも取り上げたとおり。 この大統領選挙の際のフェイクニュースがどのような人々によってどのように拡散していったか、南カリフォルニア大学の研究チームがツイッターでのつぶやきを分析しました。 Adam Badawyさんを中心とした研究チームは大統領選挙の投票日までの1ヶ月間に570万アカウントによる大統領選挙に関した4500万のつぶやきを調査。これまでに判明したロシアがネット工作に用いた2752のアカウントに焦点を当て、どのような情報が拡散され、誰が拡散し、どれくらいそれらのツイートがリツイートされたかを調べています。 それによると、保守派はロシアのネット工作ツイートをリベラル派の31倍リツイートし、36倍もつぶやいていました。そしてそれらのリツイートの多くはテネシー州とテキサス州在住のアカウントによってなされていたとのこと。またリベラル派の4.9%と保守派の6.2%が生身の人間ではないボットだったということです。 なお、この時期ロシアのネット工作では保守系のコンテンツがリベラル系よりも多く作られていました。ロシアはリベラル系の20倍の保守系コンテンツを作成し、4倍も拡散していたことが分かっています。それらの多くは右翼的でありトランプ候補(当時)を応援するものでした。 ロシアの意図を考えれば、保守派が好み、トランプ候補を当選に導くようなフェイクニュースが多いことは当然ですが、それを勘案しても保守派がリベラル派に比べてより容易にフェイクニュースに飛びつき、拡散していた事は数字が示すとおり。 当のトランプ政権が、トランプ大統領の就任式における聴衆が「史上最大だった」とした捏造を「代替的な真実(Alternative Facts)」と臆面もなく主張した事を考えればフェイクニュースと保守派の親和性は今更疑うまでもないと言えそうです。 "Alternative facts are not facts. They are falsehoods," Chuck Todd tells Pres. Trump's counselor Kellyanne Conway this morning. WATCH: pic.twitter.com/Ao005dQ13r —…